ネット通販詐欺に遭うことで考えられるリスク

ネット通販詐欺に引っ掛かってしまう人がたくさんいますが、支払った金額が少なかったり、警察に届けるなどが面倒で泣き寝入りしてしまう人が多いです。


お金を取り戻せない。と諦めた時点で泣き寝入りしちゃうんですよね。
騙された自分がいけないんだ。自分さえ我慢すればいいんだ…。


そういう気持ちで泣き寝入りしちゃってる人は要注意！
ネット通販詐欺に遭うことで考えられるリスクもあるんです。


 

ネット通販詐欺に遭うことで考えられるリスク

個人情報を流してしまっていることが大きなリスクとなる！
住所、氏名、電話番号などを他の詐欺サイトで使われてしまう可能性があるのです。


もしその情報をショップの「会社情報」で使われ、そのショップを利用した人が「この詐欺サイトの被害に遭いました！」ということで被害届が提出されたりすると、


相手から損害賠償請求される可能性あり！


この場合いくら「自分も過去にネット通販詐欺サイトの被害に遭ったことがある」と訴えても、その時に警察に被害届を出していなければ信用されません。


どうやって自分も被害者であることを証明しますか？


こうしたことを考えたら、やはり被害に遭ったと自覚した時点で警察にきちんと届け出ることが大事であると言えます。



クレジットカード払いの場合は不正利用される可能性あり！
以前までは銀行振込の前払いが主流だったのですが、最近ではクレジットカード払いにも対応している詐欺サイトが増えています。住所などの個人情報に加えカード番号を収集する目的もあるようです。


この場合、詐欺だと気づいたらすぐにカード会社に「取引キャンセル」の連絡をしましょう。


自分が入力したカード情報で相手がカードを利用できるようになっているので、すぐにカードの利用停止&再発行の手続きをしてもらうよう連絡してください。


※カード会社によってこの場合の対応が異なります
例）商品が届かなければ取引をキャンセルできるなど


その後は不正取引がないかどうかのチェックを忘れずに！



他の詐欺被害にも遭ってしまう可能性あり！
一度詐欺被害に引っ掛かって泣き寝入りしてしまうと、個人情報が知られているため違う詐欺の標的にされてしまう可能性があります。


一度流してしまった個人情報を取り消したり取り戻すことは不可能ですよね。
それにこうした個人情報は裏で売買されているとも言われているご時世ですし。


そのため被害に遭っても警察に被害届を出すなどの行動を起こさないことがわかると、次々違う詐欺グループに目をつけられてしまうリスクもあるわけです。


お金さえ振り込まなければ放置で大丈夫。という相手もいますが、全ての詐欺サイト運営者がそういう人たちばかりではない。ということも覚えておきましょう。



不正ログインなど自分のアカウントで悪さされるリスクもあり！
メールアドレスとパスワードの組み合わせが、全サイトで違うのであればいいのですが、多くの人が他のサイトでも登録する際に使い回ししていることと思います。


詐欺をする相手に会員情報を登録する際、メールアドレスとパスワードが知られると、それらを使いネット通販サイトやオンラインゲーム、ネット銀行などへのログインを試みようとします。


これによる不正ログインが成功してしまうと、ログインパスワードやメールアドレスなどの情報を書き換えられてしまったり、勝手に操作されて自分のアカウントで様々な悪さをされる可能性があります。


★もしメールアドレスとパスワードを使い回ししているなら！
詐欺サイトに登録したメールアドレスとパスワードを他のサイトのログインにも使用している場合、すぐにそれらのログイン情報を変更した方がいいです。


特にメールアドレスとパスワードは確実に変更しておきましょう。
その際はできるだけ同じログイン情報を使い回さないようにするのがお勧めです。


そうなると実際にログイン情報の管理が大変になると思いますが、ID、メールアドレス、パスワードなどの情報をまとめて管理できるフリーソフトもあるので、それらを利用しましょう。




 

ネット通販詐欺に遭うことで考えられるリスクのまとめ

個人情報だけでなく大事なお金をだまし取られます。


さらには、自分の情報を使われて後で損害賠償を請求されたり、クレジットカードを不正利用されたり、別のサイトに不正ログインされ悪さされたり・・・。


自分の知らないところで自分の個人情報が使用され、別のトラブルに巻き込まれてしまうリスクがあります。


こうなると自分一人の問題ではなくなるので、詐欺サイトを利用したことが分かったらすぐ警察や銀行、カード会社などに連絡して詐欺被害に遭ったことを伝えるようにしましょう。


そうした事実を残しておくことで後で自分がトラブルに巻き込まれても、「過去に自分も被害に遭ったことがある」ということを証明する手段の一つになります。